大塚製薬、2010年に海外売上高比率を医療関連で50%に

大塚製薬(東京都千代田区、樋口達夫社長)は6日、欧米市場における統合失調症治療薬の拡大や新規薬剤の投入などで2010年度の海外売上高比率を40%(05年度は33%)、主力の医療関連事業では50%(同39%)に引き上げる方針を明らかにした。これは国内製薬企業の中でも、海外展開で先行するエーザイや武田薬品工業と肩を並べる水準となる。

 原動力となるのは自社創製し、8日に国内発売する統合失調症治療薬「エビリファイ」の続伸。同剤は副作用が少なく長期服用に適するのが特徴で、02年の米国発売以来、既に45カ国以上で販売されている。

 同剤の05年度の売上高は約1500億円と同社にとって「初のブロックバスター(大型新薬)となった」(樋口社長)。欧米での処方数の一層の拡大を目指す。加えて、海外で第3相臨床試験の段階にある心不全治療薬と潰瘍(かいよう)性大腸炎治療薬の戦力化も期待する。

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