日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）の新会長に２３日就任した三野哲治副会長（住友ゴム工業社長）は同日、東京都内で会見し、地球温暖化対策について「自動車の燃費向上でタイヤの転がり抵抗低減が果たす役割は大きい。貢献できるよう全力を注ぐ」と述べた。
車の走行を拒む要因として、空気抵抗の次に大きな割合を占めるのが、タイヤが路面を転がる際に生じる転がり抵抗。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）で、転がり抵抗を低減する対策などにより車の燃費を５％改善すべきとの提言を打ち出すものとみられ、これを機にタイヤの環境性能を高めるニーズが世界的に強まる方向にある。
三野会長はこうした動きを踏まえて、「低燃費タイヤの開発で日本のタイヤメーカーがしっかりとイニシアチブがとれて初めて（競争が激化する世界のタイヤ市場で）勝ち残れる」と指摘した。
また同協会は、７月１６日に同サミットに連動したワークショップを都内で開催することも明らかにした。欧米タイヤ業界の代表やＩＥＡなどの関係者を招き、タイヤ産業の方向などを探る。